1. consistency principle
  2. 保守的に実態・リスクを反映させるべしという、企業会計原則の1つ。安全性の原則。
  3. 保守主義の原則に基づくと、プラス項目は慎重に、マイナス項目は漏れなく精緻に計上することが必要となる。つまり、損益計算書では費用を厳密に計上して収益・売上を慎重に計上すること、貸借対照表(B/S)では負債を厳密に計上して資産を慎重に計上することが求められる(ただし過度に保守的な処理をすることで、真実性が損なわれることは避けねばならない)。 例えば、貸倒引当金の計上において、「昨年よりも貸倒率は低いだろう」ではなく「新規取引先はまだ実態も把握しきれず、昨年と同様かそれ以上の貸倒率があるかもしれない」と考えるよう促すのが、保守主義の原則である。 保守主義の原則に基づいた考え方の例として、低価法がある。これは資産の取得原価(簿価)と時価とを比較し、低い方を期末資産の評価額とする資産の評価法である。取得原価より時価が下回れば、含み損を計上する。日本では任意適用となっているが、国際会計基準では棚卸資産の計上法として強制されている。 他には、売上高の実現主義での計上、資産評価の低価法などが挙げられる。
  4. 「また保守主義の原則は、安全性の原則とも言う」