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撤退

  1. evacuation
  2. 市場において優位性を失った事業から手を引くこと。
  3. なお、撤退にはそれを妨げる、以下の3つの要因(撤退障壁)がある。 ①撤退した後の「人の受け皿」がないため、当面の固定費負担に耐えられない。 ②短期的な売り上げ減や損切りのための利益減少、あるいは赤字の発生に耐えられない。 ③撤退の影響を十分把握できないため、撤退のリスクを冒しにくい。 ①及び②は、いずれも本質的に企業の生存を脅かすことはなく、メンツを失うことや責任問題が発生することが耐えられないという経営者の心の問題に過ぎないことが多い。 ③はありうることであるが、①、②の隠れみのとして取り上げられることが多い。 事実、企業が本当の危機に瀕した際には、これらの問題は簡単に消え、大胆な手を打てることが多い。大手電機メーカーの家電事業のリストラや、半導体メモリー事業からの撤退なども、完全に行き詰まってから急に実現した。しかし、追い詰められてからでは、必要な資源が乏しく、体力的にもリスクがとれないため、戦略の選択肢の幅が狭まってしまう危険性が高まる。