出典:gooニュース
ジョブ型採用を行う際、「専門性」だけに注目してはいけないワケ そもそも長期雇用が前提だった日本メーカーで成功するのか?
新卒、約25%の企業がジョブ型採用 日本では数年前から「ジョブ型採用・雇用」(職務内容と求めるスキルを限定して採用する雇用形態)についての議論や導入が話題となっていた。 キーワードの検索トレンドを調べられるグーグルトレンドなどを見ると、2022年頃のピークの「4分の1程度」の検索数になっており落ち着きを見せている。
部門長にもジョブ型拡大、帝人が刷新する人事・評価制度の中身
帝人は4月からジョブ型人事・評価制度を部門長級まで広げた。対象は約30ポストとみられる。同社は2023年4月から役員を対象にジョブ型人事・評価を導入している。役員の下の階層に対してもジョブ型を導入し、一貫性を持たせることで、帝人グループとしてグローバルレベルでの適所適材の実現を目指す。
欧米企業幹部の働き方は、なぜ「ジョブ型」でなく「自営型」に近いといえるか
各社がこぞって「ジョブ型」雇用制度導入へと舵を切るなか、「ジョブ型は日本企業には向いていない」と喝破する専門家がいる。その同志社大学・太田肇教授が、ジョブ型の問題点を指摘しつつ、具体的な事例やデータにもとづき、生産性向上や人材不足対策の切り札になる新たな働き方のモデルを提示。本連載では『「自営型」で働く時代――ジョブ型雇用はもう古い!』
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ジョブエンリッチメント【job enrichment】
職務充実。F=ハーズバーグが提唱した従業員のモチベーションを上げるための職務再設計に関する概念。仕事自体の質を充実させ、責任・権限や自由裁量を持たせるなど職務内容の拡大を意味する。
ジョブカード【job card】
求職者が、キャリアコンサルタントに相談して作成する文書。職務経歴・学習歴・訓練歴・免許・資格・職業能力証明書などからなる。コンサルタントによる客観的な評価で求職活動を円滑に進めるのがねらい。平成20年(2008)より導入。→ジョブカード制度 [補説]政府の「成長力底上げ戦略」の一環。
ジョブカードせいど【ジョブカード制度】
《「職業能力形成システム」の通称》企業現場・教育機関などで実践的な職業訓練を受け、修了証(職業能力証明書)を得て、これらを就職活動などに活用する制度。労働人口が減少する中、さまざまな事情で職業能力を形成する機会に恵まれなかった人が、より高い資格・能力を身につけることで、安定的な雇用を確保できるようにするもの。平成20年(2008)より導入。