[補説]ケインズは、
新古典派経済学の自由放任主義を
批判し、非自発的失業が
存在する不完全雇用の状況下では、
国民所得や雇用水準は
投資と
消費の
合計である
有効需要の大きさによって決定すること（有効需要論）、
投資の
増加がその増分以上に所得を
増加させること（
乗数効果）、
利子は流動性を手放すことへの
対価であり、利子率は
資産を流動性の高い
現金として
保有したいという
需要と
貨幣の供給量が
均衡するように
調整されること（流動性選好説）を
論証し、国民所得を増やして
失業を
解消するためには
政府が
投資や消費需要を
増加させる
政策をとる
必要があると説いた。第二次大戦後、ケインズ経済学は主要国の
政策に取り入れられ、経済成長や完全雇用の
達成に
貢献したが、その一方で財政規模の
拡大や
公債への
依存、インフレーションをもたらし、
マネタリズムの
台頭を招いた。
