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英国の経済学者ケインズが1936年に発表した「雇用・利子および貨幣の一般理論」を基礎とする経済学。不況や失業を克服するためには、政府が積極的に経済に介入するべきであるとの立場をとり、1970年代までマクロ経済学の主流をなした。→ケインズ革命ケインジアン

[補説]ケインズは、新古典派経済学の自由放任主義を批判し、非自発的失業が存在する不完全雇用の状況下では、国民所得や雇用水準は投資と消費の合計である有効需要の大きさによって決定すること(有効需要論)、投資の増加がその増分以上に所得を増加させること(乗数効果)、利子は流動性を手放すことへの対価であり、利子率は資産を流動性の高い現金として保有したいという需要と貨幣の供給量が均衡するように調整されること(流動性選好説)を論証し、国民所得を増やして失業を解消するためには政府が投資や消費需要を増加させる政策をとる必要があると説いた。第二次大戦後、ケインズ経済学は主要国の政策に取り入れられ、経済成長や完全雇用の達成に貢献したが、その一方で財政規模の拡大や公債への依存、インフレーションをもたらし、マネタリズムの台頭を招いた。