げんしかくこうがく【原子核工学】
核物理学を基礎として、原子力エネルギーの利用に重点を置いた工学の一分野。安全性や経済性を踏まえた原子炉の設計をはじめ、原子核や放射線の性質を調べるための加速器による実験などが含まれる。核工学。
げんしせん【原子線】
中性原子からなる粒子線。原子や原子核の性質や構造に関する研究に利用される。電子にスピンがあることを示したシュテルン・ゲルラッハの実験は銀の原子線を用いて行われた。原子ビーム。
げんしビーム【原子ビーム】
⇒原子線
げんしりょくあんぜんじょうやく【原子力安全条約】
⇒国際原子力安全条約
げんしりょくきょうてい【原子力協定】
核物質や原子力関連資機材・技術が軍事目的に利用されることを防ぐために設けられた法的枠組み。日本は、米国・英国・フランス・カナダ・オーストラリア・中国・ロシア・カザフスタン・インド・ベトナム・韓国・ヨルダン・トルコ・アラブ首長国連合とそれぞれ二国間協定を締結。欧州原子力共同体(EURATOM)との間でも締結している。原子力協力協定。
げんしりょくさいがいたいさくとくべつそちほう【原子力災害対策特別措置法】
原子力災害から国民の生命・身体・財産を保護するために、災害対策基本法の特別措置法として制定された法律。平成11年(1999)9月に発生したJCO臨界事故を受けて、原子力防災対策を強化するために、同年12月に制定。迅速な初動体制の確保、国・地方公共団体・原子力事業者等の連携強化、国の緊急時対応体制の強化、原子力事業者の責務の明確化を図ることなどを定めている。原災法。 [補説]平成23年(2011)3月に発生した福島第一原子力発電所事故では、この法律に基づいて初めて原子力緊急事態宣言が発出された。
げんしりょくのあんぜんにかんするじょうやく【原子力の安全に関する条約】
⇒国際原子力安全条約
げんしりょくかいはつりようちょうきけいかく【原子力開発利用長期計画】
⇒原子力長期計画
げんしりょくちょうきけいかく【原子力長期計画】
《「原子力の研究、開発及び利用に関する長期計画」の通称》日本の原子力利用について、平和利用の堅持、安全の確保を第一とする研究・開発・利用を進めるための基本方針を定めたもの。内閣府の原子力委員会が作成する。昭和31年(1956)に始まり、平成12年(2000)までほぼ5年ごとに改定されていたが、平成17年(2005)に原子力政策大綱が策定され、10年程度の期間を目安とした計画に移行した。原子力開発利用長期計画。
げんしろあつりょくようき【原子炉圧力容器】
原子炉の中心部である炉心を格納する、カプセルのような形をした容器。軽水炉では、発電効率を高めるため、高温・高圧に耐える鋼鉄製の容器が用いられる。万一、炉心に異常が生じた場合、放射性物質が外部に漏れないよう閉じ込める役割も担う。五重の壁の第三の壁にあたる。容器内の圧力は加圧水型原子炉では157気圧、沸騰水型原子炉では70気圧程度。冷却装置などとともに原子炉格納容器に収納されている。原子炉容器。圧力容器。