出典:デジタル大辞泉(小学館)

企業が販売または加工を目的として保有する資産で、商品・製品・半製品・原材料・仕掛品など。流動資産に属する。

[補説]評価基準として、以前は原価法低価法の選択適用が認められていたが、会計基準の改正により平成20年度(2008)から低価法に一本化された。取得原価の評価方法としては、個別法・先入先出法・平均原価法・売価還元法などがある。