出典：gooニュース
杉山大志 エネルギーは日本の生命線だ 気候変動についての「言説」を疑え 「チューニング」された不吉なグラフ、観測・統計データは「自然災害の激甚化」示していない
気候変動について、大手メディアや政府が言っていることの9割はウソである。大気中のCO2（二酸化炭素）濃度が150年前に比べて1・5倍になっていて、これは人類による化石燃料の燃焼に由来する。これは本当である。過去150年間に地球の平均気温は約1度上昇した。これも大体本当である。だが、ここから先は、ウソばかりである。台風の激甚化など一切起きていない。これは気象庁のホームページを見れば
杉山大志 エネルギーは日本の生命線だ 「もしトラ」なら日本もパリ気候協定を離脱せよ 少数の先進国だけが経済自滅に突き進む…気候変動問題は〝オワコン〟だ
米大統領選挙では、ドナルド・トランプ前大統領の優勢が伝えられている。もし、トランプ氏が大統領に復活すれば、米国のエネルギー政策は180度変わる。ジョー・バイデン政権はグリーンディール、つまり日本で言うところの「脱炭素」政策に熱心だったが、これは全てとりやめる。「環境に優しい投資」であるESG投資に政府機関が関与することは禁止される。国際的な「脱炭素」政策を推進するパリ気候協定から
杉山大志 エネルギーは日本の生命線だ GDP3％を無駄遣い「脱炭素」政策 グリーン成長などするはずがない！菅政権と岸田政権で推進、GX法ごと根こそぎ廃止すべき
自公与党が衆院選で大敗した理由は「裏金問題」だけではない。左翼リベラル化した自民党に対して、保守層が「ノー」を突き付けたのだ。この受け皿が、国民民主党や参政党、日本保守党となった。菅義偉政権と岸田文雄政権の下で推進された「脱炭素」政策も、特に左翼的な政策の1つだった。政府はグリーントランスフォーメーション（GX）推進法を制定し、今後10年間で150兆円の官民投資を「脱炭素」のために
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