IPC（アイピーシー） の意味

パラメダルの見直し不要 IPC会長、韓国要請で

国際パラリンピック委員会(IPC)のパーソンズ会長は12日、扇をモチーフにしたデザインが旭日旗に似ていると韓国側が指摘した2020年東京パラリンピックのメダルについて「日本の伝統文化を反映したものだ」と述べ、見直しは不要という見解を示した。 東京パラに参加予定の各国・地域の国内パラリンピック委員会(NPC)代表者を集めた選手団長会議終了後に同会長が記者団に明らかにした。報道陣に非公開で行われた会合で、韓国代表団は大会組織委員会に再検討を求めたという。

東京パラでも難民選手団結成へ IPC会長、4～8人規模

国際パラリンピック委員会(IPC)のアンドルー・パーソンズ会長は15日、共同通信の電話インタビューに応じ、25日で開幕まで1年となる2020年東京パラリンピックで五輪と同様に難民選手団を結成する方針を明らかにした。国際機関と協力して選手の出場資格を精査しており「おそらく4～8人規模になるだろう」と述べた。 難民選手によるチームは16年リオデジャネイロ大会で初めて結成され、パラリンピックではシリアとイラン出身の2選手が出場。「東京大会に向け枠組みと予算を承認した」とし、前回より規模も拡大する見通しだ。

組織委、パラ指導者育成へ覚書 IPC関連財団などと

2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会は26日、パラ競技の選手や指導者を育成するため、国際パラリンピック委員会(IPC)の関連組織「アギトス財団」などとの間で連携・協力の覚書を締結したと発表した。アジアを中心に参加国を募り、日本で指導者講習などを3回行う。 覚書を結んだのは他に日本パラリンピック委員会(JPC)。11月と来年2月に柔道や卓球などの指導者講習と管理者講習を、同4～5月に陸上と水泳の選手育成キャンプを実施する。同財団が参加国を選び、国際競技団体から講師を招くなど事業の中心を担う。

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